2008年~2016年 [平成20年~平成28年度]
年度 | 会長名 | 研究大会 (数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
28 | 第四四代 川池 省三 |
50 豊かな人間性と創造性を育む学校教育 |
56 沖縄県 |
58 徳島県 |
– |
27 | 第四三代 永峯 光朗 |
49 豊かな人間性と創造性を育む学校教育 <生きぬく力・絆づくり> |
55 鹿児島県 |
57 静岡県 |
– |
26 | 第四ニ代 川畑 映一郞 |
48 豊かな人間性と創造性を育む学校教育 |
54 福岡県 |
56 秋田県 |
本部専門部改編 14地区を9地区に改編 |
25 | 第四一代 長船 祐介 |
47 豊かな人間性と創造性をはぐくむ学校をめざして |
53 大分県 |
55 大分県 |
九州大会 準備委員会発足 |
24 | 第四〇代 窪田 雅彦 |
46 豊かな人間性と創造性をはぐくむ学校をめざして |
52 熊本県 |
54 東京都 |
県教育長 六反省一氏就任 |
23 | 第三九代 日高 好治 |
45 豊かな人間性と創造性をはぐくむ学校をめざして |
51 長崎県 |
53 和歌山県 |
合併で43市町村となる |
22 | 第三八代 有村 剛 (6/19~) 第三七代 |
44 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
50 佐賀県 |
52 北海道 (旭川市) |
― |
21 | 第三六代 野間 芳人 |
43 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
49 大分県 |
51 千葉県 |
― |
20 | 第三五代 木場 宣行 |
42 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
48 沖縄県 |
50 愛媛県 |
― |
1998年~2007年 [平成10年~平成19年度]
年度 | 会長名 | 研究大会(数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
19 | 41 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
47 鹿児島県 |
49 福井県 |
― | |
18 | 第三四代 榎本 四郎 (4月~) |
40 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
46 福岡県 |
48 山形県 |
― |
17 | 第三三代 有村 修次 (9月~3月) |
39 生きる力をはぐくむ豊かな学校をめざして |
45 宮崎県 |
47 宮崎県 |
― |
16 | 第三二代 塩屋 純隆 |
38 四年目 |
44 熊本県 |
46 鳥取県 |
本県教頭会館建設資金積立開始 (各教頭 1,000円) 合併特例法による新市町誕生 |
15 | 第三一代 久留 明博 |
37 三年目 |
43 長崎県 |
45 大阪府 |
― |
14 | 第三〇代 牛垣 滋哉 |
36 二年目 |
42 佐賀県 |
44 北海道 |
鹿児島県公立小・中学校教頭会館法人化及び設立 (平成15年1月30日) |
13 | 第二九代 川野 義博 |
35 生きる力をはぐくむ開かれた学校づくりの推進と教頭のあり方 |
41 大分県 |
43 群馬県 |
― |
12 | 第二八代 黒崎 憲一 |
34 四年目 |
40 宮崎県 |
42 香川県 |
第5代事務局長 迫田 二朗 |
11 | 33 三年目 |
39 沖縄県 |
41 愛知県 |
― | |
10 | 第二七代 川崎 孝 |
32 二年目 |
38 鹿児島県 |
40 福島県 |
― |
1985年~1998年 [昭和60年~平成 9年度]
年度 | 会長名 | 研究大会(数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
9 | 31 21世紀を築く学校教育の創造と教頭のあり方 |
37 福岡県 |
39 福岡県 |
第11回 九州各県事務局長会開催 (鹿児島県) |
|
8 | 第二六代 坂口 睦徳 |
30 四年目 |
36 熊本県 |
38 山口県 |
― |
7 | 29 三年目 |
35 長崎県 |
37 奈良県 |
― | |
6 | 第二五代 若松 道弘 |
28 二年目 |
34 佐賀県 |
36 北海道 (函館市) |
会費年額 28,000円
第4代事務局長 |
5 | 27 21世紀を目指す学校教育の創造と教頭のあり方 |
33 大分県 |
35 新潟県 |
― | |
4 | 第二三代 前田 勉 |
26 四年目 |
32 宮崎県 |
34 高知県 |
― |
3 | 25 三年目 |
31 沖縄県 |
33 富山県 |
会費年額27,000円
「事務所拡充計画事業」を「運営活動資金事業」に名称変更 |
|
2 | 第二〇代 迫田 二朗 (4~12月) 第二一代 |
24 二年目 |
30 鹿児島県 |
32 青森県 |
― |
元年 64 |
23 21世紀を目指す学校教育の推進と教頭のあり方 |
29 長崎県 |
31 長崎県 |
第3回九州各県事務局長会開催 (鹿児島市) 鹿児島県教頭会旗制定 |
|
63 | 第一九代 大迫 昭 |
22 四年目 |
28 熊本県 |
30 島根県 |
全国教頭会 30周年記念式典 |
62 | 21 三年目 |
27 佐賀県 |
29 京都府 |
会費年額 25,000円
第1回九州各県事務局長会開催 |
|
61 | 20 二年目 |
26 福岡県 |
28 北海道 |
第3代事務局長 城戸 登 鹿児島県退職教頭会(教和会)発足 |
|
60 | 第一八代 福岡 卓志 |
19 国民の信託に応える学校教育の推進と教頭のあり方 |
25 大分県 |
27 東京都 |
― |
1975年~1984年 [昭和50年~昭和59年度]
年度 | 会長名 | 研究大会(数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
59 | 第一七代 東条 俊隆 |
18 八年目 |
24 宮崎県 |
26 徳島県 |
― |
58 | 第一六代 大園 貞義 |
17 七年目 |
23 沖縄県 |
25 三重県 |
会費年額 20,500円 |
57 | 第一五代 中村 伸一 |
16 六年目 |
22 熊本県 |
24 宮城県 |
― |
56 | 第一四代 神田 二三年 |
15 五年目 |
21 鹿児島県 |
23 鹿児島県 |
会費年額 19,500円 |
55 | 14 四年目 |
20 佐賀県 |
22 岡山県 |
会費年額 19,000円
鹿児島県教頭会20周年記念式典 第2代事務局長 |
|
54 | 第一三代 森 治香 |
13 三年目 |
19 長崎県 |
21 兵庫県 |
会費年額 17,000円
県教頭会事務局移転 |
53 | 第一二代 下吉 時徳 |
12 二年目 |
18 福岡県 |
20 北海道 |
会費年額 15,000円
全国教頭会 |
52 | 第一一代 酒匂 京隆 |
11 豊かな人間性を育てる学校教育の推進と教頭のあり方 |
17 大分県 |
19 山梨県 |
会費年額 14,000円
県教頭会事務局設置 |
51 | 第一〇代 小玉 敬吉 |
10 豊かな人間性を育てる学校教育の推進と教頭のあり方 |
16 宮崎県 |
18 愛知県 |
全国教頭会 事務局新規購入 |
50 | 第九代 福留 豊志 |
9 今日における学校教育の課題と教頭のあり方 |
15 鹿児島県 (紙上 発表) |
17 石川県 |
会費年額 8,500円
主任制度制定(省令) |
1965年~1974年 [昭和40年~昭和49年度]
年度 | 会長名 | 研究大会(数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
49 | 第九代 福留 豊志 |
8 | 14 熊本県 |
16 岩手県 |
教頭法成立 昭和49年5月27日 学校教育法一部改正 |
48 | 第八代 野口 光好 |
7 教育改革期における本県の課題と教頭のあり方 |
13 沖縄県 |
15 沖縄県 |
会費年額 6,000円 |
47 | 6 本県教育の課題と教頭のあり方 |
12 佐賀県 |
14 広島県 |
― | |
46 | 第七代 吉永 清丸 |
5 本県教育の課題と教頭のあり方 |
11 長崎県 |
13 滋賀県 |
― |
45 | 4 本県教育の課題と教頭のあり方 |
10 福岡県 |
12 北海道 |
会費年額 3,000円
県教頭会「会則」制定 |
|
44 | 第六代 津曲 正雄 |
3 本県教育の課題と教頭のあり方 |
9 大分県 |
11 新潟県 |
― |
43 | 第五代 佐野 正 |
2 これからの鹿児島県教育と教頭のあり方 |
8 宮崎県 |
10 香川県 |
「教頭法案」国会上程 |
42 | 1 | 7 鹿児島県 |
9 岐阜県 |
会費年額 1,500円
「教頭」法制化促進大会 |
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41 | ― | 6 佐賀県 |
8 宮城県 |
「教頭」を管理職に指定 | |
40 | 第四代 吉川 久雄 |
― | 5 熊本県 |
7 東京都 |
― |
1961年~1964年 [昭和36年~昭和39年度]
年度 | 会長名 | 研究大会(数字は大会番号) | 特記事項 | ||
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鹿児島 | 九州 | 全国 | |||
39 | ― | 4 熊本県 |
6 熊本県 |
鹿児島県教頭会 全国教頭会へ加入 |
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38 | 第三代 永留 健蔵 |
― | 3 長崎県 |
5 和歌山県 |
大島地区 県教頭会へ加入 |
37 | 第二代 水流 厚志 |
― | 2 熊本県 |
4 静岡県 |
― |
36 | 初代 永野 武義 |
― | 1 熊本県 |
3 東京都 |
県教頭会結成大会 (除 大島地区) 昭和36年5月15日 |